1級土木施工管理技士 過去問
令和7年度
問8 (問題A ユニットb 問3)

TSやGNSSを使う情報化施工では、そもそも機器が正しく測位できる環境かどうかがとても重要です。
・山あいで衛星が見えにくい
・構造物に隠れてTSが視通できない
などがあると、システムがうまく機能しません。

また、土質によっては「締固め回数だけでは管理しにくい」場合があります。
（たとえば、含水比の影響が極端に大きい土など）

このような条件を事前に確認してから、システムを使うかどうか判断するという考え方は妥当です。

情報化施工で使う測量機器は、座標の精度が確保されていることが前提です。
そのため、

・現場内の基準点（座標既知点）で実際に観測して、誤差を確認する
・誤差が大きければ別の機器や方法で確認する
・どうしても精度が出ないなら、従来の管理方法（丁張り・高さ測量など）に戻す

という手順は、ごく基本的な考え方です。
したがって、この記述は適切です。

情報化施工では、試験施工（トライアル）で
・適切なまき出し厚さ
・必要な締固め回数
を決めておきます。

本施工では、その厚さを超えないように管理することが重要です。
さらに、TSやGNSSで

・ブルドーザやローラの走行軌跡
・施工後の標高（高さ）

などのデータを記録して、面としてのまき出し厚さを管理するという考え方は、情報化施工ならではの管理方法です。
この説明も、システムの使い方として適切です。

ここが適当でない記述です。

情報化施工のねらいの一つは、
・試験施工で締固め回数や締固め管理値と現場密度の関係を把握しておき、
・本施工では、TS・GNSS付きの機械から得られる締固め回数や管理値で品質を確認することで、
従来よりも現場密度試験の頻度を減らす（場合によっては省略する）ことにあります。

もちろん、最初の試験施工や要所では現場密度試験を行いますが、
「条件がそろっている場合であっても必ず実施する」という書き方は、情報化施工による効率化の考え方と合いません。

そのため、この文が適当でない説明となります。

TSやGNSSが正しく動く現場かどうかを、立地や地形条件、対象土の土質を踏まえて事前に判別するのは、情報化施工の出発点といえる手順です。

山あいで衛星が見えにくい、構造物の陰でTSが視通できない、といった場所では計測が成立しないことがありますし、土質の性格上、締固め回数だけでは品質を担保しきれないケースも実際に出てきます。

そういった条件を整理してからシステムを採用するかどうかを決める、という流れは管理要領にも沿った方針です。

情報化施工の前提は、TSやGNSSが現場でちゃんと座標を拾えていること。

そのため、現場内の基準点（座標既知点）で実際に観測して所定の精度が出るかを実測で確かめ、誤差が大きければ別機器でクロスチェックを掛け、それでも精度が確保できなければ従来の管理方法（丁張りや水準測量など）に立ち戻る、という流れが組み立てられています。

記述の内容は、機器の精度担保の手順そのもので、不自然な点はありません。

本施工のまき出しは、試験施工で確定したまき出し厚さを上回らないように管理するのが基本姿勢で、面の中で一部だけ厚く敷くようなことを避ける必要があります。

そのためTSやGNSSから得られる走行位置や面的な標高データを記録に残し、平均値や分布で厚さの管理を行う、というのが管理要領で想定されているやり方です。

記述の方向性は情報化施工の管理ロジックと整っているので、適当な内容に見えますね。

情報化施工が打ち出している効率化の核は、ここに出てくる現場密度試験の取扱いの部分です。

試験施工で締固め回数・まき出し厚・現場密度の関係を確認しておき、本施工ではTS・GNSSが記録する締固め回数の面的データで品質を管理する、というやり方を採れば、現場密度試験は省略できる、というのが管理要領の立場になります。

記述では「条件が揃っている場合であっても必ず実施する」と書かれていますが、これでは情報化施工をわざわざ採用する意味が薄くなってしまいます。

工法規定方式に切り替えた管理体系と噛み合っていないので、この説明が適当でない記述に当たります。