1級土木施工管理技士 過去問
令和7年度
問9 (土工・コンクリート・基礎工 問4)

土量の変化率Lは、一般に
L＝ほぐした土量／地山の土量
と定義されます。

掘削してほぐされた土は、そのままダンプトラックなどで運搬する土量になります。そのため、Lは土の運搬計画で重要な指標として使われます。

文中では「地山の土量とほぐした土量の体積比」と述べており、Lの定義と用途の説明として妥当です。

土量の変化率Cは、
C＝締め固めた土量／地山の土量
と定義されます。

この文では「ほぐした土量と締め固めた土量の体積比」としており、地山の土量ではなく、ほぐした土量を基準にしているかのような書き方になっています。

Cは、盛土として完成したときの体積（締固め土量）と、もともとの地山体積との比を見る指標であり、ほぐした土量との比で求めるものではありません。

土の配分計画にCが必要だという部分はよいのですが、求め方の説明が間違っているので、この選択肢が適当でない内容になります。

土量の変化率は、現場ごとに土質や状態が違うため、理論値だけでなく実績をもとに決めることが重要です。

実際の考え方としては、
・簡易な現場試験や室内試験でおおよその値をつかむ
・試験施工を行い、実際の掘削・盛土の結果からLやCを求める
・類似現場の施工実績から推定する

といった方法が用いられており、これは参考資料にも示されています。

したがって、この文の内容は土量変化率の決め方として適切です。

LやCは、地山・ほぐし・締固めという土の状態の違いによる体積の変化だけを表す指標です。
一方で、掘削や運搬中にこぼれて失われる土量や、基礎地盤が沈下したために追加で盛らなければならない土量は、施工上の損失や追加分であり、土の状態変化そのものではありません。

そのため、これらは原則として土量の変化率には含めず、別途、ロスや沈下分として考慮します。

この説明は、一般的な扱いと一致しています。

土量の変化率Lの定義はL＝ほぐした土量÷地山の土量。

掘削して空隙が増えた状態の土の体積を、もとの地山体積と比べる比率です。

ダンプトラックで運ぶときに対象となるのはほぐされた状態の土ですから、運搬計画の組み立てでは地山土量にLを掛けてほぐし土量を見積もる、という流れが定番ですね。

記述にある「地山の土量とほぐした土量の体積比」「運搬計画」という二点は、Lの説明としてそのまま噛み合っているといえます。

土量の変化率Cの本来の定義はC＝締め固めた土量÷地山の土量で、分母にあたるのはあくまで地山の土量です。

記述では「ほぐした土量と締め固めた土量の体積比」と書かれていて、分母がほぐし土量にすり替わってしまっているわけです。

配分計画でCを使う、という後半の用途の説明は問題ないのですが、求め方の側で定義がズレているため、ここが適当でない記述に該当します。

ほぐし土量と締固め土量の比はL÷CやC÷Lといった派生計算で出てくるものであって、Cそのものの定義ではありません。

土量の変化率は、土質や含水状態、機械の組合せで現場ごとに振れが大きいので、机上の理論値だけでは決められません。

そのため、現場の砂置換などの簡易な測定、試験盛土による実測、類似工事の実績データからの推定、といった方法を組み合わせて、その現場で使うLとCを決めていくのが一般的な進め方になります。

道路土工の指針でも同様の趣旨が示されていて、記述の内容と整合しています。

LとCはあくまで「地山」「ほぐし」「締固め」という土の状態変化に伴う体積比であって、運搬中にこぼれた損失分や、基礎地盤の沈下で必要になる追加盛土分まで含めて表すものではありません。

施工計画では、ロスや沈下相当分は別建てで割増しを見込む扱いとなり、変化率とは別の項目として整理する形になります。

記述の方針は、土工指針の説明と一致するごく標準的な取り扱いです。

この記述は適当です。土量の変化率Lは、ほぐした土量÷地山の土量により求められます。掘削により生じた土(ほぐし土量)を運搬する際にはダンプトラック等の運搬車両を手配する必要があります。運搬はほぐし土量を運ぶため、ほぐし土量を算出する必要があり、地山土量にLをかけることで求められます。このように土の運搬計画の際に主に用いられるため、用途の面の記載部分も適当と言えます。

この記述は不適当です。土量の変化率Cは、土の配分計画を立てるときに必要であり、地山の土量と締め固めた土量の体積比を測定して求めるものです。C＝締め固めた土量÷地山の土量により算出されます。変化率のL・Cはいずれも「地山の土量を基準（分母）」として定義されます。

この記述は適当です。変化率は土質によって大きく異なり、同じ「砂質土」でも粒度や含水比によって変動します。決定方法には以下のような手段があります。①簡易な測定方法：少量の試料を採取し体積変化を測定する。②試験施工：実際の材料・機械を用いて土の巻き出し・締固めを行い変化を観測する。③既往の工事結果：近隣の類似工事等で用いられている施工実績を参考に定める。

工事規模が大きく多くの土を多く扱う工事ほど、土量変化率の誤差による施工実績との乖離が大きくなります。そのため工事内容・規模等に合わせて土量変化率の重要度も変わり、決定方法もその都度選定する必要があります。

この記述は適当です。土量の変化率は「土そのものの体積変化（間隙の増減）」を表す指標です。そのため次のような要因は変化率には含めません。「掘削・積込み・運搬中のこぼれ・飛散による損失・施工中の雨水による流出・基礎地盤の沈下に伴う盛土量の増加・法面の浸食による損失」これらを要因として盛土量などに変更がある場合は割増し係数や余盛り・圧密沈下など別の理由として整理する必要があります。