1級土木施工管理技士 過去問
令和8年度
問24 (専門土木 問4)

適切です。

アルカリシリカ反応性試験は、コンクリートに使用する骨材が、アルカリと反応して有害な膨張を起こすおそれがあるかを調べる試験です。

骨材には、砕石、砕砂、砂利、砂などがあります。

同じ種類の骨材でも、採取する場所や時期によって、含まれる成分が異なる場合があります。

そのため、骨材の品質を継続的に確認する必要があります。

アルカリシリカ反応性試験は、6か月に1回以上の頻度で行うことが標準です。

また、骨材の産地が変わった場合などには、必要に応じて追加の試験を行います。

これにより、有害な反応を起こすおそれのある骨材が使用されることを防ぎます。

不適切です。

アルカリシリカ反応を起こしやすい骨材を、反応しにくい骨材と混合しても、必ず反応を抑えられるわけではありません。

骨材の種類や混合割合によっては、有害な骨材だけを使用した場合よりも、かえって膨張が大きくなることがあります。

このように、特定の混合割合でアルカリシリカ反応による膨張が最大になる現象を、ペシマム現象といいます。

例えば、有害な骨材の割合を減らしても、特定の割合では反応が強くなり、コンクリートに大きなひび割れが生じる場合があります。

そのため、有害な骨材と無害な骨材を混ぜるだけでは、アルカリシリカ反応の抑制対策として十分とはいえません。

骨材の反応性や混合割合を適切に評価し、必要な抑制対策を行うことが重要です。

適切です。

アルカリシリカ反応は、コンクリート中のアルカリと骨材の特定の成分が反応することで発生します。

そのため、コンクリートに含まれるアルカリの量を少なくすることが、反応を抑える方法の一つです。

アルカリ総量とは、セメントや混和材料などからコンクリート中に供給されるアルカリの合計量のことです。

アルカリ総量を抑制する方法では、コンクリート1m³当たりのアルカリ総量を、Na₂O換算で3.0kg以下とします。

Na₂O換算とは、コンクリート中のナトリウムやカリウムなどのアルカリを、酸化ナトリウム（Na₂O）の量に換算して表す方法です。

例えば、アルカリ総量が2.8kg／m³であれば、この基準を満たします。

ただし、3.0kg／m³以下にすれば、あらゆる条件でアルカリシリカ反応を完全に防げるわけではありません。

骨材の反応性や外部からのアルカリの供給なども考慮する必要があります。

適切です。

海洋環境では、海水や潮風によって、コンクリートの表面に塩分が付着することがあります。

また、寒冷地では、道路の凍結を防ぐために塩化ナトリウムなどの凍結防止剤が使用されます。

これらの塩分に含まれるナトリウムイオンなどは、コンクリート内部のアルカリシリカ反応を促進する原因になることがあります。

さらに、アルカリシリカ反応で生じた物質は、水を吸収すると膨張するため、水分の侵入も反応による被害を大きくする原因となります。

そのため、海洋環境や凍結防止剤の影響を受ける場所では、外部からのアルカリ金属イオンや水分の侵入を抑えることが重要です。

具体的には、表面被覆などによる防水・防食対策や、適切な排水処理などが考えられます。

なお、これらの対策だけに頼るのではなく、骨材の反応性に応じて、アルカリ総量の抑制や反応抑制効果のある混合セメントの使用なども検討する必要があります。